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1.一株当たり当期純利益とは?

当期純利益を発行済株式総数で割った数値です。EPSともいわれます。

EPS=当期純利益÷発行済株式総数

発行済株式総数は、自己株式数を除いて算定します。
また、会計的には、「期中平均の発行済株式総数を用いる」とかいろいろあるんですが・・
大きな話としては、上記式を押さえておけば十分だと思います。


2.EPSの算定方法

当期純利益1億円。発行済株式総数が100万株の会社のEPSは?

100,000,000円÷1,000,000株=100円

となります。


3.EPSに影響を与えるもの

EPSは、「当期純利益」と「発行済株式総数」の関係で決定されますので、
この2つの数値が変われば、EPSも変わります。

2つの数値の増減とEPSへの影響をまとめると、以下の通りです。

EPSへの影響
当期純利益増加 or 発行済株式総数減少 増加
当期純利益減少 or 発行済株式総数増加 減少

例えば、増資により、「発行済株式総数」が増加する場合は、EPSが下がります。
逆に、減資や自社株を購入・償却した場合は、「発行済株式総数」が減少しますので、EPSは上がります。

4.EPSの活用方法

EPSは、投資家にとっては企業の「収益性」を見る一つの指標となります。
例えば、同業種会社のEPSと比較すると、その会社の収益性が高いのか?低いのかが判定できます。
また、一般的にはEPSが増加すると、株価も上昇する傾向にあります。

5.一株当たりの指標で判断する理由

指標は、当期純利益総額ではなく、「一株当たり」で判断しなければいけません。
なぜなら、たとえ当期純利益が多くても、発行済株式総数が多ければ、株式1株当たりの当期純利益に対する保有持分は少ないからです。

例えば、当期純利益が同じ1億円の会社がA、Bがあるとします。
A社は発行済株式が1億株、B社は100万株だとすると、EPSはA社1円、B社100円となります。
「株主価値」が高いのはどちらの会社でしょうか?

B社ですよね!


6.「増資」はEPSを押し下げるから「悪」なのか?

EPSの計算式からわかるとおり、「増資」を行うと、EPSは下がってしまいます。
これって、株主にとっては、本当に悪いことなのでしょうか?

確かに、短期的にはEPSは下がりますが、増資資金で、将来的に利益を生むのであれば、長期的には当期純利益の増加を通じてEPSは上がるので、一概に株主にとって「悪」と判断するのは正しくありません。

企業が成長するためには、「設備投資資金」が必要となります。
この場合、資金を「増資」で調達すれば、発行済株式総数が増加するため、一時的にEPSは下がりますが、「増資」によって将来的に「当期純利益」が増えるのであれば、結果EPSは元に戻ります。

つまり、増資により減少した「EPS」以上に、利益成長が見込まれる会社なのであれば、長期的にはEPSは上がりますので、「増資」が悪というわけではありません。

7.潜在株式調整後一株あたり当期純利益とは?

「潜在株式」というのは、現時点で「株式」は発行されていないが、将来的に発行される可能性がある株式です。
例えばストックオプション、や、新株予約権付社債などは、発行時点では株式ではありませんが、将来的には「株式に交換できる権利」がありますので、「潜在株式」となります。

転換社債型新株予約権付社債
この「潜在株式」は、将来的に「発行済株式総数」が増加する要因となります。
仮に将来、これらの潜在株式が、「株式」に転換された場合は、EPS(一株当たりの当期純利益)が下落します(希薄化するといいます)。
そこで、この「将来の希薄化効果」も考慮して、一株当たり当期純利益を算定したものが、
「潜在株式調整後一株当たり当期純利益」となります。

式は以下となります。

潜在株式調整後EPS=当期純利益÷(発行済株式総数+潜在株式)

8.株価収益率(PER)とは?

PERというのは、「一株当たり株価」を「一株当たり当期純利益」で割ったものです。

PER=一株当たり株価÷EPS

つまり、今の「一株当たり株価」が「一株当たり当期純利益」に対して何倍か?
(株価が今の利益に対して何倍まで買われているのか?)ということを示します。

クレアビズ社の状況

金額
一株当たり株価 400
一株当たり当期純利益(EPS) 100

PER=400円÷100円=4倍となります。

PERが高いということは、一株当たり当期純利益に対して、「株価が高く評価されている」
PERが低い場合は、「株価が低く評価されている」ということを示します。

例えば、上記のクレアビズ社を例にします(PER4倍)。
同業他社の平均PERが10倍であれば、クレアビズ社は、同業他社の中では、株価が低く評価されているので、PER10倍程度、つまり株価1,000円程度までは買えるという意思決定も可能です。

ただし、あくまでPERは客観的な価値基準を示すものではなく、同業種等の評価と比較して判断する「相対的な基準」であり、「個社」の状況をズバリ示しているものではありません。

一般に、成長性が期待できそうな株式のPERは高く、逆の場合は低くなっていますので、 一概にその会社のPERが低いからと言って、買う方が得か?というと、そういうわけではありません

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